pagetop
HOME>教員の新刊紹介

教員の新刊紹介(2018年度)

(2018年4月以降、広報室に掲載依頼があったもののみ掲載しています。)

■ 西村健一郎・水島郁子・稲森公嘉(編)
「よくわかる社会保障法〔第2版〕」
有斐閣 2019年3月刊

■ 田中規久雄・松浦好治(編著)/養老真一(分担執筆)
「法学新入門[第二版]」
デザインエッグ 2019年3月刊

■ 青木栄一(編著)/北村亘(分担執筆)
「文部科学省の解剖」
東信堂 2019年3月刊

■ 三阪佳弘(編著)/林智良・坂口一成(分担執筆)
「『前段の司法』とその担い手をめぐる比較法史研究」
大阪大学出版会 2019年3月刊

■ 鳥谷部壌(著)
「国際水路の非航行的利用に関する基本原則―重大損害防止規則と衡平利用規則の関係再考―」
大阪大学出版会 2019年3月刊

■ 武田直大(著)
「不当条項規制による契約の修正」
弘文堂 2019年3月刊

■ 谷口勢津夫ほか(著)
「基礎から学べる租税法〔第2版〕」
弘文堂 2019年3月刊

■ 大塚裕史・十河太朗・塩谷毅・豊田兼彦(共著)
「基本刑法Ⅰ総論[第3版]」
日本評論社 2019年3月刊

■ 友岡 史仁・武田 邦宣(編著)/松尾健一(分担執筆)
「エネルギー産業の法・政策・実務 」
弘文堂 2019年3月刊

■ 野呂充・岡田正則・人見剛・石崎誠也(編)
「現代行政とネットワーク理論」
法律文化社 2019年2月刊

■ 平田健治(著)
「不当利得法理の探究」
信山社 2019年1月刊

■ 水島郁子・山下眞弘(編)/地神亮佑(分担執筆)
「中小企業の法務と理論 -労働法と会社法の連携」
中央経済社 2018年11月刊

■ 松尾弘・松井和彦・古積健三郎・原田昌和(共著)
「新ハイブリッド民法3債権総論」
法律文化社 2018年10月刊

■ 石田剛・荻野奈緒・齋藤由起(共著)
「NBS 債権総論」
日本評論社 2018年10月刊

■ 茶園成樹(編)
「商標法(第2版)」
有斐閣 2018年9月刊

■ 谷口勢津夫(著)
「税法基本講義[第6版]」
弘文堂 2018年9月刊

■ 田中仁・柳鏞泰(編)
「21世紀の東アジアと歴史問題:思索と対話のための講義」(韓国語)
HanulMPlus 2018年8月刊

■ 齋藤由起 他著/民法理論の対話と創造研究会(編)
「民法理論の対話と創造」
日本評論社 2018年8月刊

■ 濱本真輔(著)
「現代日本の政党政治-選挙制度改革は何をもたらしたのか」
有斐閣 2018年8月刊

■ 松井和彦・岡本裕樹・都筑満雄(共著)
「契約法」
日本評論社 2018年7月刊

■ 上川龍之進・濱本真輔(寄稿)
「日本政治の第一歩」
有斐閣 2018年7月刊

■ 潮見佳男・千葉惠美子・片山直也・山野目章夫(編著)
「詳解 改正民法」
商事法務 2018年6月刊

■ 千葉恵美子・潮見佳男・片山直也(編著)
「Law Practice 民法Ⅰ 総則・物権編〔第4版〕」
商事法務 2018年6月刊

■ 千葉恵美子・潮見佳男・片山直也(編著)
「Law Practice 民法Ⅱ 債権編〔第4版〕」
商事法務 2018年6月刊

■ 松本和彦(著)
「事例問題から考える憲法」
有斐閣 2018年5月刊

■ 千葉恵美子・藤原正則・七戸克彦(共著)
「アルマ民法2物権[第3版]」
有斐閣 2018年4月刊

■ 大塚裕史、十河太朗、塩谷毅、豊田兼彦(共著)
「基本刑法Ⅱ各論[第2版]」
日本評論社 2018年4月刊

■ 愛知靖之、前田健、金子敏哉、青木大也(共著)
「知的財産法」[LEGAL QUESTシリーズ]
有斐閣 2018年4月刊


2022年度以前の教員の著書紹介

2022年度2021年度2020年度2019年度2018年度2017年度